自己認識
身体・感情・思考・行動に起きていることに気づく
FOR ORGANIZATIONS
変化や責任の多い環境では、周囲を支える人ほど、自分自身の状態を振り返る余白を失いやすくなります。
MBSATは、マインドフルネスを一時的なリラクゼーションで終わらせず、自己認識、意思決定、コミュニケーション、リーダーシップへつなげる実践的な学習プログラムです。
ORGANIZATIONAL CHALLENGES
ストレスや疲労、反応的なコミュニケーションは、個人の努力だけで解決できるものではありません。働く環境、役割、責任、人間関係など、組織のなかで生まれるさまざまな要因と関係しています。
組織の中で責任を担う人ほど、周囲の期待に応え、成果を出し、人を支えることを優先する傾向があります。管理職、チームリーダー、専門職、人事、教育者、支援職などは、日々多くの判断と対人関係を担いながら、自分自身の状態を振り返る時間を持ちにくい立場でもあります。
自分がどのような状態で判断し、どのような前提から相手に関わり、どのような反応を繰り返しているかを理解することは、仕事上の対話や関係性を見つめ直す土台にもなります。
MBSATは、マネジメント手法を教える研修ではありません。一人ひとりが自分の内側への理解を深め、より意識的に選択するための土台を、8週間かけて育てるプログラムです。
LEARNING OPPORTUNITIES
身体・感情・思考・行動に起きていることに気づく
ストレスやプレッシャーのなかで起きる、自分の反応を理解する
自動的に反応する前に、状況を捉え直す余白をつくる
習慣や思い込みだけに流されず、より意識的に選択する
自分と相手の状態に気づき、より意識的に関わる
自分自身を消耗させずに、人やチームを支える力を育てる
知識やスキルを持っていても、プレッシャーのかかる場面では、その瞬間の感情、身体状態、思考、信念が判断やコミュニケーションに影響します。
MBSATでは、参加者が自分の反応を責めることなく観察し、何がその反応を生み出しているのかを理解する機会を提供します。
WHO IT IS FOR
リーダー層向けの考え方はマインドフル・リーダーシップ、AI時代の意思決定についてはAI時代のリーダーシップで詳しく紹介しています。
HOW PARTICIPANTS LEARN
MBSATでは、マインドフルネスの実践、振り返り、対話、日常での応用を組み合わせながら学びます。知識として理解するだけでなく、自分の身体・感情・思考・行動を観察し、実際の仕事や人間関係のなかで活用できる形へつなげていきます。
単発の講義ではなく、毎週の学びを仕事と日常の中で実践し、振り返りを重ねる8週間の設計です。
カリキュラムの詳細は8週間オンラインコースのページをご覧ください。
PROGRAM FORMAT
FACILITATION & CREDENTIALS
MBSAT(Mindfulness Based Strategic Awareness Training)は、シンガポール・マネジメント大学(SMU)のビジネススクールで開発・提供されている、8週間の実践型マインドフルネスプログラムです。理論的背景はMBSATとはをご覧ください。
公開講座では、全8回のうち80%以上のオンラインライブセッションへの出席を満たした方に、シンガポール経営大学・Mindfulness Initiativeより修了証が発行されます。
講師は、マユコ・フエルメウレン(Mayuko Vermeulen/マインドフルネス・ソマティック実践者/MBSAT講師)が務めます。経歴や想いは講師についてをご覧ください。
FAQ
経営層、管理職、次期管理職、チームリーダー、専門職、人事・組織開発担当者など、判断と対話の質が成果に直結する立場の方を想定しています。
はい。瞑想やマインドフルネスの経験は必要ありません。初めての方にも無理なく実践いただける構成です。
はい。公開講座はオンラインで開催しており、所在地を問わずご参加いただけます。
対面での実施をご希望の場合は、ご要望をお伺いしたうえでご案内します。フォームからご相談ください。
導入目的、対象者、組織が現在感じている課題をお聞きしながら、適した実施の形をご提案します。
はい。公開講座は全8回・週1回の8週間プログラムです。法人・団体内での開催の期間や人数は、ご要望をお伺いしたうえでご案内します。
公開講座では、全8回のうち80%以上のオンラインライブセッションへの出席を満たした方に、シンガポール経営大学・Mindfulness Initiativeより修了証が発行されます。
このページ下部のフォームから、導入目的、対象者、想定人数、希望時期をお知らせください。内容を確認後、開催条件や進め方についてご連絡します。
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対象となる方、組織が現在感じている課題、希望する実施形式についてお聞きしながら、導入方法をご案内します。
反応を減らし、選択を増やす組織へ。